どうもこんちは、けっけです。
2020年、誰もが想像していなかった新型コロナウイルス感染症（以下コロナ）によってさまざまな変化がありました。我々の生活だけでなく、株式市場も大きく変化してきました。
今回は、2021年の株式市場の大まかな見通しについてまとめていきます。
2021年は世界経済回復の年になる可能性
2021年は世界経済がコロナから回復する年になると、２つの理由から予想されます。
【理由１】ワクチンの実用化
米英医薬品大手のファイザー、アストラゼネカ、米バイオベンチャーのモデルナ等がコロナワクチンを異例のスピードで開発、実用化に成功しています。順次、ワクチンが世界の多くの国で承認・接種され、感染症は徐々に抑え込まれていくものと期待されます。
【理由２】経済対策の効果
米国、日本での大型財政支出増に加え、21年には欧州でもEU（欧州連合）復興基金が動き出します。加えて、緩和的な金融政策がローン金利の低下を通じて住宅、自動車の需要喚起をもたらすほか、緩和マネーを追い風とする株高が資産効果をもたらすと考えられます。
世界の実質GDP成長率を21年前年比＋5.6%、22年同＋3.9%と予想するところもあります。感染症を早期に抑え込んで経済活動を活発化させている中国と経済対策効果が大きい米国の２国が世界経済回復をリードすることになると考えられます。
2021年 気になる企業収益は？
まず米国。
調査会社リフィニティブの20年12月４日集計でS＆P500指数構成企業のEPS（1株当り利益）予想は21年が前年比＋22.4%、22年が前年比＋16.5%。大統領選挙は民主党のバイデン全副大統領、上院は共和党多数の見通しとねじれ、法人税の増税懸念が後退しているのは、株式市場にプラスと考えられます。
次に日本。
21年度が前年度比42.2%経常増益（20年度前年度比18.3%減益）予想。国内外で経済活動が正常化するほか、新製品投入やリストラ効果等、企業努力が奏功すると考えられ、22年度も2桁増益が期待できるのではないでしょうか。
まとめ
先進国中央銀行の金融緩和政策継続による緩和マネーの増加とこうした日米の企業収益の増益見通しを背景に、21年も日米株は上昇傾向を辿ると考えます。なお、20年12月（対象は20年9月２日から12月1日）のリビジョン・インデックス（（上方修正銘柄数ー下方修正銘柄数）÷全銘柄数）は＋7.2%と上方修正が超過となり、９四半期ぶりのプラスになった。この収益モメンタムの好転が外国人投資家の日本株見直しの契機となるでしょう。